Information Technology

Development Japan Inc.

会社沿革
昭和56年 5月
渋谷区東1丁目並木橋ビルにて創業。 電子制御機器の開発設計会社として発足。
昭和63年 7月
ノンストップ機能型UNIXクライアントサーバーシステムの開発に成功。 自動倉庫システム、生鮮加工システム、仕分け管理システム等以後の物流、食品加工分野進出の基礎を築く。
平成 1年 9月
渋谷区笹塚に本社を移転。
平成 2年 2月
物流、食品加工向けソフト開発の拡張の為、恵比寿PCセンターを増設。
平成 4年 4月
IBM PC/AT互換機の製造、販売開始。 ハブ等ネットワーク機器の輸入販売も軌道にのる。
平成 6年 4月
輸入ソフトウェアの日本語化の事業を開始。
平成 8年10月
佐土原開発センターの開設。恵比寿PCセンター廃止。
平成 9年10月
都城開発センターの開設。
平成10年10月
国分マルチメディア開発センターの開設。
平成11年 7月
日本アイティディ株式会社に社名変更。
平成11年 8月
新宿に本社を移転。
平成12年 2月
鴨池開発センターの開設。
平成12年 6月
鹿屋開発センターの開設。
平成13年 4月
鹿児島開発センターの開設。
平成14年 5月
福岡支店の開設。鴨池開発センター廃止。
平成14年 8月
ITS(株)の開設。(山口県)
平成15年 3月
延岡開発センターの開設。
平成17年 5月
東北支店・郡山開発センターの開設。
平成18年 8月
大阪支店の開設。
平成18年 9月
四日市開発センターの開設。
平成19年 4月
佐土原開発センターを移転し、宮崎開発センターへ名称変更。
平成19年10月
熊本開発センターの開設。
平成20年 2月
鹿児島開発センターの移転。
平成20年 6月
アメリカ合衆国オレゴン州へ現地法人Open Tec R&D 開設。
平成20年 7月
宮崎開発センターの拡張。国分マルチメディア開発センターの廃止。
平成21年 5月
鹿屋開発センターの廃止。
平成22年 1月
福岡支店の移転。
平成23年 4月
Ayeyarwaddy Information Technology Development ヤンゴン事務所の開設。
平成24年 1月
大阪支店の移転。
平成26年 7月
Ayeyarwaddy Information Technology Development マンダレー事務所の開設。
平成27年 10月
アメリカ合衆国オレゴン州の現地法人Open Tec R&D 廃止。
平成28年 1月
本社ビルの移転。
平成29年 8月
田村市開発センターの開設。
平成30年 3月
田村市開発センターの廃止。
平成30年 4月
延岡開発センターの廃止。
平成30年 12月
Ayeyarwaddy Information Technology Development マンダレー事務所の移転。
平成31年 2月
Ayeyarwaddy Information Technology Development ヤンゴン事務所の移転。
平成31年 3月
iCD(iコンピテンシディクショナリ)シルバーマーク取得。
令和元年 8月
東北支店・郡山開発センターの移転。
令和3年 5月
プライバシーマーク取得。
令和3年 6月
Ayeyarwaddy Information Technology Development 廃止。